COLUMN 海外メディア戦略コラム

アフターコロナ時代のオンライン記者会見ツール

オンライン記者会見とは

オンライン記者会見とは、インターネットを介して記者会見を行うことを指します。通常の記者会見では、多くの記者が集まった会場で、担当者が対面にて会見を行います。オンライン記者会見はオンライン上にて行われるため、画面越しに会見が行われます。

基本的な方法としては、記者会見の様子を専用のビデオカメラにて撮影し、関係者に映像を共有します。多くはクローズドの会見となっており、事前に申し込みをし、指定されたURLやパスワードを用いて映像を視聴します。

オンライン記者会見は、2019年まではほとんど認知度がない会見方式でした。というのも、記者会見=対面式という強く根付いた文化があったからです。しかし、コロナの拡大により、オンライン記者会見の重要性が大きく取り上げられるようになりました。感染を防げるだけでなく、多くの利点がある会見方式として注目を浴びるようになったのです。

オンライン(バーチャル)記者会見に臨む山Pこと山下智久さん(写真参照元

 

オンライン記者会見の重要性

次に、オンライン記者会見の重要性について、オンライン記者会見のメリットとデメリットから考えてみたいと思います。

オンライン記者会見のメリット

オンライン記者会見を行う企業のメリットとして、どのようなものが挙げられるでしょうか。

会見のための手間と費用を削減できる

オンライン記者会見の1番のメリットは、どこからでも参加できる便利性です。通常の記者会見であれば、会見会場に記者が出向き、カメラやビデオなどの機材を持ち込み、複数人の人材と多額の費用を消費して取材を行います。そのため、会見する企業側もそれに見合う準備をする必要があります。

しかし、オンライン記者会見では、オンライン発信に必要な設備や機材を揃えるだけですので、企業側にとっても記者側にとっても、会見のための手間と費用を大きく削減できるのです。

正しい情報をより迅速に発信できる

通常の記者会見であれば、参加できる記者数が限定されているため、担当者の認識度がニュース記事に直結します。場合によっては、記者の誤解や認識不足による質の低い記事が公開される場合もあります。

しかしオンライン記者会見では複数人による視聴ができるため、複数人で調整した適切な情報が公開されます。自社の情報を正しく発信したいと考える企業には、オンライン記者会見は最適な方法と言えるでしょう。

世界各国、全国各地に発信できる

記事の冒頭でも述べたように、オンライン記者会見は、日本全国、そして世界各国への情報発信を可能にします。もし記者会見の内容が、一部の地域だけでなく、日本全国、世界各国へ届けない内容でしたら、オンライン記者会見がふさわしいと言えるでしょう。

 

オンライン記者会見のデメリット

オンライン記者会見には多くのメリットが存在する一方で、いくつかのデメリットも存在します。特徴的なものを紹介します。

オンライン記者会見に慣れていない企業やメディアが多い

オンライン記者会見は、昨今急激に注目を集めるようになった会見方式です。会見を発信する企業側も、視聴するメディア側も、オンライン記者会見のやり方に慣れていません。特に、配信のカギとなる動画配信システムの利用方法に慣れていない会社が多く、特に導入初期には、多くの不安を抱える会社が多いのが現状です。

オンライン記者会見に関する広報が難しい

オンライン記者会見を最大限に活かすためには、全国各地の関連メディアなど、より幅広い層への広報活動が必要です。しかし、多くの企業では、対面式の記者会見に関するノウハウしかないため、オンライン記者会見のための広報がうまくできず、オンライン記者会見のメリットを十分に活かし切れていないのが現状です。

発信者側の動画撮影技術が不可欠

従来型の対面式記者会見であれば、写真や動画の撮影は、メディア側の技量に影響を受けるものでした。しかし、オンライン記者会見では、発信者側が優れた動画配信を行う必要があります。記者会見には慣れていても、動画撮影・配信のノウハウを持っていない企業が多く、オンライン記者会見への移行を渋るメディアが多いのが現状です。

 

メリット・デメリットから見えてきたオンライン記者会見の特徴

コロナ環境下での3密を防ぐ手段としてピックアップされることが多いオンライン記者会見ですが、オンライン記者会見はより多くのメディアに、迅速に、かつ正しい情報を提供する可能性をもった非常に優れた会見方式と言えます。しかしながら、オンライン記者会見を始めるには、新しい技術やノウハウを身につける必要があり、利用を踏みとどまっている企業が多いのが多いのも事実です。

オンライン記者会見のデメリットの多くは、オンライン記者会見に特化した企業に相談することで解決できることがほとんどです。弊社でもオンライン記者会見に特化したサービスを提供していますので、オンライン記者会見に興味がありましたら、ぜひ弊社のオンライン記者会見サポートページもご覧ください。

 

オンライン記者会見の世界での実践例

オンライン記者会見を積極的に利用している世界の企業や団体の一例として、WHOが挙げられます。WHOは、世界の病気に関する最新の情報を、迅速に、正しく、また世界各国に届ける必要があります。コロナウイルスの拡大によってWHOのオンライン記者会見がピックアップされていますが、実はWHOは、約20年前からオンライン記者会見を取り入れています(写真参照元)。

WHOは、許可されたメディアのみが参加できるクローズドのオンライン記者会見と、一般人も視聴できるオープンドのオンライン記者会見を使い分けています。対面式の記者会見と比べ、世界各国へ一瞬にして情報を届けるスピード感は、オンライン記者会見の魅力とも言えます。また、動画から正しく文字起こしをすることで、メディアの記者が介入することでの情報操作が起こらず、より正確な情報を取り上げることができるのです。

 

オンライン記者会見の今後の可能性

コロナウイルスの拡大もあり、オンライン記者会見の需要は今後、より高まってくると考えられます。

海外事例としてWHOを挙げましたが、WHOは大きな資金源があり、オンライン記者会見を行うためのベースがすでに出来上がっているからできるのだという見方もあります。確かに、オンライン記者会見のための機材をすべて揃え、適切なメディアに連絡を取り、優れた撮影技術で撮影し動画を配信することは簡単ではありません。

オンライン記者会見を成功させるために重要なのが、オンライン記者会見のサポートを行う企業への相談です。オンライン記者会見を成功させるためには、実践に裏付けられたノウハウや、優れたPR、動画撮影技術を備えた専門の会社に相談することが近道と言えます。

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